富士キメラ総研、業務用ディスプレイと映像機器の国内市場予測を発表
教育機関では、「スクールニューディール構想」による環境整備事業によってデジタルTVを中心に講義室用プロジェクタ、電子黒板など各種製品が普及。液晶ディスプレイは、サブディスプレイやサイネージ用として普及が予測され、2020年には1万台を超えると予測。
公共施設(博物館/美術館、図書館、ホテル、結婚式場、競技場、公営レース場)では、ホテルの客室向けデジタルTVの導入が進むなど、市場全体でディスプレイの普及が進んでおり、買い替え中心の展開が予測され、競技場/公営レース場のフルカラーLEDディスプレイは、入れ替え需要や中小規模施設における新規需要の獲得により、堅調に推移していくと予測している。
流通/店舗では、宣伝や販促などの電子看板としてディスプレイ需要が拡大しており、チェーン店など施設数も多く潜在需要が高いと考えられ特に首都圏のコンビニエンスストアでは、多店舗展開のメリットを活かした広告メディアとしての需要が見込まれるという。http://journal.mycom.co.jp/news/2011/08/11/089/